アカデミック対象条件

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コンター図,ベクトル図,流線,等値面,グラフ作成がこれ1本でOK

アカデミック割引対象条件

以下に該当する場合で、学生の方は「学生証」、職員の方は「職員証」(職員であることが証明できる書類可)の提示がご購入の際は必要になります。 こちらの用紙に前述の証明書類を添付してFAXを送信してください。 なお、販売代理店の方の場合は、下記該当の教育機関からの注文書または発注書のFAXを送信してください。

アカデミック割引対象者の条件
A) 教育機関
国公立/私立の学生/生徒/児童/園児の教育を目的として設置/運営されている以下教育機関。
1. 初等中等教育機関
学校教育法で定められた幼稚園、小学校、中学校、高等学校、盲学校、聾学校、養護学校、または各種学校申請を出している外国人学校。
2. 高等教育機関
学校教育法で定められた大学 (大学院/短期大学/医学部附属病院を含む)、高等専門学校、専修学校、専門学校及び各種学校 国および地方自治体が設立した各種大学校
B) 教育委員会/学校法人
上記 A に該当する国公立の初等中等教育機関の管理を目的として設立/運営されている教育委員会 (教育委員会の事務局を含む) 上記 A に該当する私立の初等中等および高等教育機関の設立および運営を主体としている学校法人
C) 職業能力開発促進法で定められた各種職業訓練学校、ならびに大学共同利用機関法人
D) 地方行政に関する法律に定められた組織
地方教育行政の組織および運営に関する法律第 30 条に定める教育機関。 (教育センター、教育研究所など)
E) 教職員
上記 A ~ D に該当する機関に属する教職員 (非常勤/臨時職員/事務員も含む)。
F) 学生/生徒
上記 A に該当する教育機関に属する学生/生徒/児童。

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